結婚式費用の親の援助はいくら？もらった割合・平均額と、相談の仕方

結婚式の費用、親に援助してもらってもいいのかな——そう迷う人は多いはずです。でも実は、援助を受けたカップルのほうが多数派です。

この記事では、援助を受けた人の割合と金額の分布、援助があると自己負担がどう変わるか、気になる贈与税、そして親への相談の仕方をまとめました。

結論：4人に3人が援助を受けている

• 援助を受けた人：74.2%（援助なしは23.6%）
• 援助額の平均：168.6万円（援助があった人の平均。挙式・披露宴などに使った金額）
• いちばん多い金額：100万〜200万円未満で、39.5%

出典：リクルート「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」。2023年4月〜2024年3月に挙式・披露宴などをした人3,656人の回答です。

援助額の分布：100万〜200万円がいちばん多い

出典：ゼクシィ結婚トレンド調査2024（援助があった人のうち、挙式・披露宴などに使った金額）。400万円以上は、400万円台3.2%・500万円台1.2%・600万円台0.1%・900万円台0.1%の合計（当サイトの計算）。

平均は168.6万円ですが、100万円未満の人も約2割います。平均の数字だけを見て「うちも170万円くらい」と考えず、それぞれの家の事情で決まるものと考えましょう。

援助があると、自己負担はどう変わる？

結婚式の自己負担は、総額 − ご祝儀 − 親の援助で計算できます。総額350万円・ご祝儀200万円の場合で比べてみます。

当サイトの計算例（総額350万円・ご祝儀200万円と仮定）。実際の総額とご祝儀は式によって大きく変わります。

注意したいのは支払いのタイミングです。前払いの式場では、ご祝儀を受け取る前に総額を払う必要があります。親の援助を「いつ・どう受け取るか」で、式の前に用意する現金が変わります。自己負担額の計算ツールに金額を入れると、式の前に必要な現金と毎月の積立額がわかります。

親の援助と贈与税：3つのケース

贈与税は、もらい方によって扱いが変わります。国税庁の情報をもとに整理しました。

1. 結婚式の費用を分担してもらう：国税庁のQ&Aでは、結婚式・披露宴の費用を誰が負担するかは、式の内容や招待客との関係・人数、地域の慣習などでさまざまとしたうえで、本来費用を負担すべき人がそれぞれ分担している場合は、贈与に当たらず贈与税の対象にならないとしています。
2. 使い道を決めずに、まとまった現金をもらう：贈与税は、1月1日〜12月31日の1年間にもらった財産の合計から基礎控除110万円を引いた残りにかかります。式の費用にあてるつもりでも、まとめて口座で受け取ると、110万円をこえる部分が贈与税の対象になることがあります。
3. 結婚・子育て資金の一括贈与の非課税制度を使う：父母や祖父母から、金融機関の専用の口座などを通して受け取ると、1,000万円まで（結婚関係の支払いは300万円まで）が非課税になる制度です。受け取る人が18歳以上50歳未満で、前の年の合計所得金額が1,000万円以下であることなどが条件で、2027年3月31日までの制度です。

いちばんシンプルなのは、援助を式場への支払いにそのままあて、いつ・いくら・何に使ったかの記録を残しておく方法です。金額が大きいときや、新居の費用などもいっしょにもらうときは、税務署や税理士に確認しましょう。

親への相談の仕方：5つのステップ

1. 先にふたりで金額を出す：「援助してほしい」だけでは、親も答えにくいもの。結婚式費用シミュレーターで総額の目安を出し、ご祝儀を引いた自己負担まで計算してから話しましょう。
2. 自分の親には自分から話す：相手の親には、相手から話してもらうのが基本です。両家にはできるだけ同じ時期に相談すると、「片方だけ聞いていない」というすれ違いを防げます。
3. 「いくら」より「何に」を伝える：「衣裳代の一部」「親族の料理代」など、使い道を具体的に伝えると、親も判断しやすくなります。贈与税の面でも、使い道がはっきりしているほうが安心です。
4. 援助の条件を確認する：援助と一緒に「招待したい人」「やってほしい演出」などの希望が出ることもあります。先に聞いておくと、あとで揉めずにすみます。
5. 両家の差は数字で話す：両家の援助額がちがうときは、ゲスト人数の比率で分けるなど、分け方の候補を数字で見せると話が進みます。両家の費用分担 計算ツールで4つの分け方を比べられます。

援助をお願いしない、または断られることもあります。調査でも23.6%は援助なしでした。その場合は、自己負担額から逆算して毎月いくら貯めるかを決め、予算に合う式場を探しましょう。