結婚式の費用が払えない！今からできる7つの対処法

「見積もりが思ったより高い」「前払いの期限までにお金が足りない」——結婚式の費用で悩むカップルは少なくありません。でも、払えないと分かった時点で動けば、選択肢はたくさんあります。

この記事では、まず「何が・いつ・いくら足りないのか」を整理したうえで、今からできる7つの対処法を、費用が少ない順に紹介します。

まず確認：「払えない」には2つのパターンがある

① 最終的な自己負担が足りない

総額からご祝儀と親の援助を引いた自己負担額そのものが、貯金を上回っているケースです。全国平均では総額343.9万円に対し、カップルの自己負担は平均161.3万円でした。

② ご祝儀をもらう前の「前払い」が足りない

実はこちらのほうが多いパターンです。結婚式の支払いは前払いが64.7%と多数派で、ご祝儀を受け取る前に総額を払わなければなりません。最終的な自己負担はまかなえても、一時的な立て替えができないのです。

どちらに当てはまるかは、自己負担額の計算ツールで「式前に必要な現金」と「毎月の積立額」を出すとすぐに分かります。

結婚式の費用が払えないときの7つの対処法

1. 支払い方法を式場に相談する（費用0円）

最初にやるべきは、式場への相談です。式場によっては次のような対応をしてくれることがあります。

• 支払いを挙式後（後払い）や当日払いにしてもらう
• 支払いを「1か月前に半額・残りを直前」などに分けてもらう
• 前払い分を減らし、一部を後日精算にする

後払いに対応している式場は少数派なので、「規定だから無理」と言われることもあります。それでも、早めに正直に相談するほど選択肢は残ります。

2. クレジットカード払いで支払い時期を先送りする

カード払いができる式場なら、実際の引き落としは1〜2か月後になるため、ご祝儀を受け取った後に支払えることがあります。ポイントが貯まるのもメリットです。

ただし注意点もあります。

• カードの利用限度額が足りないことが多い（事前に一時増枠を申請）
• 分割払い・リボ払いにすると手数料（金利）がかかる
• カード払いは一部のみ可、または手数料を上乗せされる式場もある

3. 見積もりを項目ごとに見直す

見積もりは打ち合わせのたびに上がりがちです。削りやすいのは次のような項目です。

持ち込みは「持ち込み料」がかかる式場もあるので、差額で判断しましょう。

4. ゲスト人数やスタイルを見直す（ただし注意あり）

ゲストを1人減らすと、料理・引出物などで約3万円の総額が下がります。ただし、ご祝儀も同じくらい減るため、自己負担はあまり変わらないこともあります。

大きく下げたいなら、少人数の食事会や家族婚に切り替える方法もあります。結婚式費用シミュレーターで、人数やスタイルを変えて総額と自己負担を比べてみてください。

5. 親に相談する

親からの援助は珍しいことではありません。ゼクシィの調査では、74.2%のカップルが親・親族から援助を受けており、援助額の平均は168.6万円でした。

気になるのが贈与税です。一般的に、親が式場に直接支払う形なら原則として贈与税の対象外とされています。一方、まとまったお金をいったん自分たちの口座で受け取ると、贈与税の対象になる場合があります。

また、「結婚・子育て資金の一括贈与の非課税制度」（結婚関係は300万円まで、2027年3月31日まで）もあります。金融機関での手続きが必要なので、利用する場合は早めに確認しましょう。金額が大きい場合は税務署や税理士への相談がおすすめです。

6. ブライダルローンを使う

銀行や信販会社の結婚資金向けローンで、金利は年3.0%〜10.0%程度が目安です。消費者金融のカードローン（年18%前後）より低い金利で借りられます。

※元利均等返済で当サイトが試算。実際の金利・返済額は金融機関の審査により異なります。

ローンは「ご祝儀で一括返済できる額だけ」「立て替えの期間だけ」使うなど、返済のめどが立つ範囲にとどめるのが鉄則です。

7. 日程を延ばして貯める

まだ式場と契約していない、またはキャンセル料がかからない時期なら、日程を半年〜1年延ばすのも立派な選択肢です。貯める期間が延びれば、毎月の積立額は大きく下がります。自己負担額の計算ツールで期間を変えて比べてみてください。

やってはいけないこと

• 高金利のカードローンやリボ払いで全額をまかなう：結婚後の家計を長く圧迫します
• 支払い期限ギリギリまで放置する：式場が対応できる選択肢が減ります
• パートナーに相談せず一人で抱える：お金の問題はふたりで決めるのが大前提です

これから式場を選ぶ人へ：契約前に確認したい3つのこと

1. 支払い時期：前払い・後払い・当日払いのどれか
2. 支払い方法：クレジットカードは使えるか、手数料はかかるか
3. 最終見積もりの目安：初回見積もりから「平均でいくら上がるか」を聞く

なお、結婚と同時に新居へ引越す場合は、結婚式とは別に賃貸の初期費用・引越し料金・家具家電もかかります。新生活の費用は姉妹サイトの引越し費用ラボでまとめて計算できます。

この3つを契約前に確認しておくだけで、「払えない」を防ぐことができます。条件に合う式場を一から探すのが大変なら、無料の相談デスクで「後払い対応」「予算○○万円」と条件を伝えて探してもらうのも一つの方法です。